REINAの「マネーのとびら」（日経電子版マネーのまなび）

「肥満症薬」は11兆円市場の巨大投資テーマ　AIと並ぶ

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の島谷英明です。 今回のテーマは「肥満症薬とそのマーケット」です。副作用が軽いとされる新しい肥満症薬がアメリカを中心に急速に普及しています。2030年には世界で11兆円市場に拡大すると予測され、開発競争が熱を帯びています。半導体やAI（人工知能）に並ぶ巨大な投資テーマとの指摘もあるほどです。 先行しているのがデンマークの製薬大手であるノボノルディスクです。2021年に「ウゴービ」という肥満症薬をアメリカで実用化しました。23年には、米イーライ・リリーの肥満症薬「ゼプバウンド」が米食品医薬品局（FDA）から承認されました。両社の薬は、飲み薬ではなく、比較的痛みが少ないとされる皮下注射で効果を得られ、従来の治療薬に比べて副作用が軽いことなどから人気が急拡大しています。日本国内でも2月に、ウゴービが発売されています。 両社とも肥満症薬の売れ行き好調をてこに業績を伸ばし、株価も上昇しています。ノボノルディスクの時価総額は足元で6000億ドル（約88兆円）前後、イーライ・リリーも7000億ドル前後で、米巨大テックの7銘柄「マグニフィセント・セブン」の一角であるテスラを上回っています。 日本では中外製薬が経口薬「オルフォルグリプロン」を創製し、イーライ・リリーに譲渡して進行中の最終段階の治験結果に注目が集まっており、株価への影響という視点でも目が離せません。 番組後半は新コーナーの「Playback〜思い出のあの年」で、今回は1999年です。この年は株式売買委託手数料が完全に自由化され、格安の手数料を売りにするインターネット証券会社が相次いで営業を始めた年で、「株式投資の民主化元年」ととらえられます。今年、新しい少額投資非課税制度（NISA）が始まり、個人投資家の資産運用の環境整備はさらに進んでいます。ただREINAさんが「投資ブームともいえる状況の中では詐欺事件も起きており、リスクの認識など課題もまだまだありますよね」と話していたように、金融リテラシーを上げていく取り組みにはさらに力を入れていく必要がありそうです。 なお今回の「肥満症薬」など今年の株式市場の投資テーマにについて、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。 ■2024年はイノベーションで株価が上がる

新NISAで大人気の外貨資産投資、リスクをしっかり点検

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネーのまなびチームリーダーの小栗太編集委員です。 今回のテーマは「大人気の外貨資産投資、リスクをしっかり点検」です。2024年1月から新しい少額投資非課税制度（NISA）がスタートしました。投資先として予想以上の人気を集めているのが、米国株投資信託に代表される外貨資産です。 番組では、新NISAの投資先に外貨資産を選ぶ人が増えている理由について、ここ数年の歴史的な円安が大きく影響していることを確認。その上で投資する際のリスクについて学びました。特に最近は、インド株をはじめとする新興国への投資が拡大しているとして、投資先を正しく理解することの重要性も議論しました。 新興国への投資は、世界経済の好調が続けば大きな利益を得られる半面、景気が急速に悪化すれば、真っ先に売られやすいという特徴があります。だからこそ、自分の投資先についてしっかり学んでおくことが肝要です。REINAさんも「確かにインド企業といっても、具体的な名前がすぐには浮かんできませんね」と話し、投資先を理解することの大切さを再認識したようです。 後半の新コーナー「Playback〜思い出のあの年」は1997年がテーマでした。毎回、過去のある1年を取り上げ、その年の金融界の出来事や個人的な思い出を語り合うコーナーですが、この年には国内外の金融市場が大きく揺れ動く出来事がありました。国内では大手金融機関が相次いで破綻した「金融危機」、そしてアジアの新興国では通貨が連鎖的に急落する「アジア通貨危機」が起こっています。 当時、週刊誌「日経ビジネス」の金融担当記者だった小栗編集委員は、「この2つのニュースに取材で接したことが、金融やマーケットの専門記者を目指すきっかけになった」と振り返りました。REINAさんも「8歳だったのであまり鮮明な記憶はありませんが、大変な年だったと両親から聞きました」と話し、当時への想像を膨らませていました。 なお今回の「外貨資産投資のリスク」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。 ■円相場、波乱要因が山積　新NISAや訪日客も影響 ■新NISAで人気過熱　最高値のインド株はまだ買える？

海外大学への進学、米有力大だと年1000万円超も

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネー報道グループ・マネーのまなび編集長の大竹啓史です。 今回のテーマは「子どもの大学進学、海外だといくらかかる」です。ここ数年、帰国子女だけでなく日本で生まれ育った高校生でも海外の有力大学に進学するケースが多くなっているそうです。留学先で最も多いのはアメリカで、文部科学省の調査では20年時点で約1万人が留学しています。次いで中国、台湾と続きます。イギリスやオーストラリアは4位と5位で、上位5カ国・地域をみると英語圏の人気が高くなっているのが分かります。 ただし学費は高く、ある調査によると、アメリカの大学の年間授業料などの学費は円換算で120万〜840万円程度、生活費などは年70万〜150万円程度です。名門私立大学はさらに高くなりやすく、ニューヨークのコロンビア大では授業料などが年980万円、寮費などは240万円で計1220万円に達します（1ドル=143円で換算）。日本の大学なら授業料など在学費が年150万円ほど（日本政策金融公庫調べ）なので、英語圏の有力大学に進学するなら費用をかなり早くから準備する必要が出てきます。 対策としては貯蓄を早めに始めることと、円建てではなく外貨の積立定期預金を使うのが一案です。円預金に比べ金利が高いことが多く、進学時に円安になっていても外貨換算の金額が目減りりするリスクを避けられるためです。現地で使うことを考えると、国内で開いた外貨預金口座から引き落とせる金融機関を選ぶと便利です。 自己資金だけで不足する場合は、返済不要の給付型奨学金を優先して利用するのが選択肢です。国や自治体だけでなく、民間にも例えばユニクロの創業者である柳井さんの「柳井正財団」や「笹川平和財団」などがあります。また可能なら祖父母に頼る手も。祖父母などが教育資金を一括贈与すると、一定の条件で受け取る人1人当たり1500万円まで非課税になる制度があります。 番組後半は今回からの新コーナー「Playback〜思い出のあの年」をお届けします。毎回、過去のある1年を取り上げ、その年の金融界の出来事や個人的な思い出を語り合うコーナーです。初回は1990年です。国際ニュースとしてはイラクのクウェート侵攻による湾岸危機の年、国内では前年に史上最高値を付けた株式相場が日銀の急ピッチの金融引き締めなどをきっかけに下落に転じ、バブル崩壊が始まった年であることなどを話し合いました。また大竹編集長にとっては社会人1年目の年。新人として配属された日経新聞編集局国際部（当時）での働き方を話すと、REINAさんは「ネットが普及した現在とはまったく違いますね」と非常に興味深そうでした。 なお今回の「子育てとお金」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。 ■共働き、配偶者の万一に備え　遺族年金で夫婦の差大きく ■子どものケガ、公的支援厚く　賠償責任保険の加入確認

震災時のお金の支援策　確定申告は延長、ローン返済の相談も

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞社マネー報道グループの大賀智子です。 今回のテーマは「震災時のお金の支援策」です。元日から大きな被害をもたらした能登半島地震の被災地では、生活再建に向けた動きが一歩一歩進んでいます。大地震で被災した時に差し伸べられるお金に関する官民の支援は、いざというときに備えて誰もが知っておきたい知識です。 能登半島地震では、発災から間もなく確定申告のシーズンが始まってしまいました。でも主な被災地では期限が延長されており、2024年3月15日までに申告・納税する必要はありません。また、通常は24年の所得が対象となる所得税や住民税の軽減策を、特別に23年の所得にかかる税金でも利用できるよう法律が整えられました。ほかにも様々な公的支援策が用意されています。番組では被災からの段階を追って支援策をまとめます。 地震が原因の被害は、住宅の火災保険では補償されません。地震保険に加入していれば、比較的早く保険金を受け取れます。住宅が倒壊しても、基本的に住宅ローン返済は続くのですが、阪神大震災や東日本大震災など度々の大きな震災を経て、銀行は柔軟に返済相談に乗る態勢を整えてきています。こうした取り組みについても紹介します。 番組後半のコーナー「REINAのFunny Japan」では、「日本の生食文化」について語り合いました。REINAさんは「魚や鳥の刺し身、卵かけごはんなど、生で食べる日本の習慣に最初は驚いた」と振り返ります。日本の生食文化の歴史は古く、魚をおいしく生で食べる技術は時とともに磨かれてきました。最近は流通の進化で、産地から遠い地域でも楽しめる生食メニューが広がっています。能登半島地震の被災地も魚がおいしい地域です。REINAさんと一緒に生で食材を楽しむ日本の文化を見直すことが、復興支援につながるかもしれません。 なお今回の「震災時のお金の支援策」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。 ■被災住宅の支援策　修理費を給付、ローン猶予も ■マンション管理組合の地震保険、共用部の付帯率まだ5割

新NISAで初めて株を買うなら「大型株か中小型株か」

日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。 今回のテーマは「大型株か中小型株か」です。新NISA（少額投資非課税制度）も始まり、成長投資枠で初めて日本株を買ってみようかという人もいるでしょう。今回はその際の銘柄選びの軸の一つとして、企業の規模（時価総額）に注目します。 実は、大型株・中型株・小型株に明確な定義はありません。時価総額や流動性を基にした東京証券取引所の区分はありますが、全ての投資家がそれを知っているわけではなく、「大型株は時価総額が1兆円以上の有名企業」など、もっとざっくりと認識している人が多いでしょう。番組ではまず投資家のこの共通認識や、それぞれの値動きの特徴、代表的な銘柄を解説しました。 また世間では「大型株か中小型株か」と言われるけれど、日本株の約9割は小型株なので、実は「上位500銘柄の大・中型株か、それ以外の小型株か」の方が実態に近いという話や、日本の大型株でもアメリカの企業の巨大さに比べると中小型株に見えるという話も出ました。例えばマイクロソフトとアップルの2社の時価総額だけでも、東証全銘柄の時価総額といい勝負になります。つまり初心者が日本の大型株投資から始めても、まだ成長余地はあるとも言えるわけです。一方「ダイヤの原石が眠っている」とされ、うまく行けば100倍以上の値上がりもある小型株市場の面白さや難しさ、銘柄選びのコツについても解説しました。 番組後半の「REINAのFunny Japan」のテーマは「漢字の読みの難しさ」でした。REINAさんの友人いわく、「右という字は右折、右辺などほとんどの場合『う』と読むのに、左右という時だけ『ゆう』になる。外国人は覚えるのに苦労する」。確かに「ゆう」と読むのは他に「座右（の銘）」くらいでしょうか。他にも、同音異義語や知らなければ絶対読めない地名など、漢字の難しさを語る例は多くあります。ただ「ポジティブにとらえれば、日本語ってすごく豊かで面白い」（REINAさん）とも言えるわけです。ちょっとした漢字豆知識、聞いてみませんか。 なお今回の「大型株か中小型株か」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。 ■物色のシフトに注目　中小型株とIPO株に的を絞る ■日本の小型株の魅力を掘り起こす